アクセスが激減する土日なので、堂々と、熟考していない拙文を綴りたいと思います。正直、まだ、漠然と考えているレベルで、確固たる“論”として推敲した文章ではないので、最近、私がこのように社会を見ているメモ程度にご理解頂ければ幸いです。
年始に、とある業務改善のコンサルティング会社から頂いたメルマガに、“コストダウンテーマの復活”というメッセージが書かれていました。さすが、その領域で実力があるコンサルティング会社だけに、VE・IE手法とコンサルティング対象の変遷について詳細な見解が示されていました。そして、今後は、今までの「ものを対象にしたコストダウン」から、開発・供給プロセスでコストを作りこむ「仕組み構築によるコストダウン活動」の重要性についての指摘がなされていました。なるほど〜と唸らせられる反面、「何かの視点が欠けている」。率直にそう感じました。
その会社の専門領域(業務改善)からすると、それは、ある意味、当然のことでもありますが、最大のポイントは“財務戦略”視点の欠落、中でも、M&Aなどの外科手術的な要因が欠けているように思いました。と同時に、飽くなきコストダウンの追及、“カイゼン活動”の継続というものは、あらゆる業種業態の普遍のテーマではあるものの、IT化がもたらした情報コミニケーション手段の劇的変化は、実は、“コストダウン”という営利企業の普遍のテーマにすら、幾分かは変化をもたらしているような気がします。
確かに、“コストダウン”というのは、“右肩上がり”の成長を命題とする限りにおいては、重要な要素であると考えます。さりながら、例えば、トヨタやブリヂストンのように、世界を相手に戦う企業が、今後、どれだけ出てくるのか、具体的にどの分野で出てくるのかという点を考察すると、実は、「環境」「代替エネルギー」「バイオ」「ナノテク」などの一部の新産業を除いては、考えにくいのではないかと思います。そのことは即ち、産業革命以降、あらゆる産業を支配した“コストダウン”という錦の御旗は、本当に、今までそうであったようにお題目になりうるのかという視点をどこかで持っておかなければ、いつか、状況を見誤る危険性を内包しています。
わが国の産業構造は、その大半が中小企業であり、その中には、大手企業との下請け・アウトソージング先として、あるいは、大手企業のサプライチェーンの構成要素として業を営む中小企業があります。しかし、この国の中小企業の中で、一体、何%の企業が“歯車”として存続しているのだろうか。実は、この点を、明確に精査しておく必要があると考えています。
以前、当ブログにおいて、「確率の時代 −「効率」から「確率」へ−」という拙文を綴りましたが、この拙文を綴ったときは、正直、ビジネスの“ポートフォリオ”という発想で、言わば、ビジネスを狭義に考えていたように思います。しかしながら、最近、様々なことを考えるにつけ、効率から確率へと質的変化を遂げる外部環境に対して、唯一、適応していく術が“ユニークな(単一の)付加価値を向上すること”ではないでしょうか。
冒頭でご紹介したとある業務コンサルティング会社の見方は、その会社のサービスが国際的舞台で競争をしている大企業を対象としている限りにおいては有効であるものの、全ての産業には、産業が興ってから飽和状態になるとともに淘汰フェイズに入り、いずれは衰退していくというプロセスがあります。
長期的な時間軸で、この点に省みると、国際的に活躍する大企業のビジネス活動に関連しない業種業態においては、最早、コストダウンを錦の御旗に立て、競争するフェイズは終焉しているのではないだろうか。最近は、このようなことを考えています。
論理的な説明にはなっていませんが、金融工学が主導している経済状況だからこそ、社会の質的変化への意識が希薄になってきていますが、その次のフェイズは、“付加価値の時代”であること、そしてそれは、IT化で対応できない人的要因にこそ強みを持つべき時代であることを、改めて、肝に銘じておく必要があるように思います。
私たちは、“小さな恐竜になりつつあるのではないか?”、そんな危機感を抱いたもので、拙文を綴らせて頂きました。
その会社の専門領域(業務改善)からすると、それは、ある意味、当然のことでもありますが、最大のポイントは“財務戦略”視点の欠落、中でも、M&Aなどの外科手術的な要因が欠けているように思いました。と同時に、飽くなきコストダウンの追及、“カイゼン活動”の継続というものは、あらゆる業種業態の普遍のテーマではあるものの、IT化がもたらした情報コミニケーション手段の劇的変化は、実は、“コストダウン”という営利企業の普遍のテーマにすら、幾分かは変化をもたらしているような気がします。
確かに、“コストダウン”というのは、“右肩上がり”の成長を命題とする限りにおいては、重要な要素であると考えます。さりながら、例えば、トヨタやブリヂストンのように、世界を相手に戦う企業が、今後、どれだけ出てくるのか、具体的にどの分野で出てくるのかという点を考察すると、実は、「環境」「代替エネルギー」「バイオ」「ナノテク」などの一部の新産業を除いては、考えにくいのではないかと思います。そのことは即ち、産業革命以降、あらゆる産業を支配した“コストダウン”という錦の御旗は、本当に、今までそうであったようにお題目になりうるのかという視点をどこかで持っておかなければ、いつか、状況を見誤る危険性を内包しています。
わが国の産業構造は、その大半が中小企業であり、その中には、大手企業との下請け・アウトソージング先として、あるいは、大手企業のサプライチェーンの構成要素として業を営む中小企業があります。しかし、この国の中小企業の中で、一体、何%の企業が“歯車”として存続しているのだろうか。実は、この点を、明確に精査しておく必要があると考えています。
以前、当ブログにおいて、「確率の時代 −「効率」から「確率」へ−」という拙文を綴りましたが、この拙文を綴ったときは、正直、ビジネスの“ポートフォリオ”という発想で、言わば、ビジネスを狭義に考えていたように思います。しかしながら、最近、様々なことを考えるにつけ、効率から確率へと質的変化を遂げる外部環境に対して、唯一、適応していく術が“ユニークな(単一の)付加価値を向上すること”ではないでしょうか。
冒頭でご紹介したとある業務コンサルティング会社の見方は、その会社のサービスが国際的舞台で競争をしている大企業を対象としている限りにおいては有効であるものの、全ての産業には、産業が興ってから飽和状態になるとともに淘汰フェイズに入り、いずれは衰退していくというプロセスがあります。
長期的な時間軸で、この点に省みると、国際的に活躍する大企業のビジネス活動に関連しない業種業態においては、最早、コストダウンを錦の御旗に立て、競争するフェイズは終焉しているのではないだろうか。最近は、このようなことを考えています。
論理的な説明にはなっていませんが、金融工学が主導している経済状況だからこそ、社会の質的変化への意識が希薄になってきていますが、その次のフェイズは、“付加価値の時代”であること、そしてそれは、IT化で対応できない人的要因にこそ強みを持つべき時代であることを、改めて、肝に銘じておく必要があるように思います。
私たちは、“小さな恐竜になりつつあるのではないか?”、そんな危機感を抱いたもので、拙文を綴らせて頂きました。